DX人材の年収相場と、年収を上げる転職先の選び方

同じスキルなのに、年収が2.5倍違う

僕はデジタルマーケティングの仕事をしている。

やっていることの本質は、ずっと同じだ。Web広告を回して、データを見て、施策を考えて、改善する。それだけ。

でも年収は、ベンチャー時代の450万円から、今は1,200万円になった。 副業を合わせると1,400万円。同じスキルで、2.5倍以上の差がついた。

なぜこんなことが起きるのか。答えはシンプルだ。「DX」という看板がつく部署は、給料のルールが違う。

この記事では、僕自身の年収推移をすべて晒しながら、DX人材の年収相場と、年収を上げる転職先の選び方を書く。

DX人材の年収レンジ——僕の実体験

まず、僕の年収推移を見てほしい。

注目してほしいのは、スキルが劇的に変わったタイミングがないこと。

ベンチャーでやっていたWebマーケの延長で、大手通信会社では広告ビジネスを担当した。大手小売グループではCRMを推進した。大手保険会社ではデジタルマーケティングの戦略を立てている。

根っこは全部「デジタルマーケティング」だ。それなのに、年収は450万→670万→860万→1,200万と上がり続けた。

違いは「どこで働くか」だけだった。

年収が高いDXポジションの特徴

僕が経験した中で、年収が高かったポジションにはいくつか共通点がある。

1. DX専用の予算がついている

大手小売グループのDX本部は、業界でも有名なほど予算規模が大きかった。数百億円レベルの投資がDXに振り向けられていた。

予算が大きい＝人材獲得にもお金をかけられる。結果として、小売業の給料レンジを完全に超えた採用が行われていた。小売の平均年収は400〜500万円台だが、DX本部では800万〜1,000万円で人を採っていた。

2. 「外部採用」前提の新設部署

ここが一番のポイントだ。

既存の部署は、社内の給料テーブルに縛られる。でもDXのために新設された部署は、外から人を採るために市場価格で給料を出す。 だから同じ会社の中でも、DX部署だけ年収レンジが違うという現象が起きる。

僕が大手小売グループで860万円もらえたのは、まさにこれだ。普通の小売の人事制度では出せない金額を、DX本部だから出せた。

3. 経営直轄の組織

年収が高いDXポジションは、大体が社長直轄か、CDO（Chief Digital Officer）直轄だ。事業部の中にある「デジタル担当」ではなく、経営のど真ん中にDX組織がある会社は、本気度が違う。本気度が違えば、予算も人件費も違う。

年収が上がりにくいDXポジションの特徴

逆に、「DX」と名前がついていても年収が上がりにくいポジションもある。

• ▸既存部署の中に作られた「DX推進チーム」——給料テーブルは既存のまま
• ▸IT部門の延長でDXと呼んでいるだけ——やることはシステム保守で、市場価値が上がらない
• ▸予算がほぼついていない——経営が本気じゃない証拠
• ▸外部採用ではなく、社内異動で人を集めている——市場価格を出す必要がないので、年収は既存水準のまま

面接で「DX」と言われたら、それが本当に経営の意思決定に基づく投資なのか、ただのラベル貼りなのかを見極める必要がある。

DX人材として年収を上げる転職先の選び方——3つのチェックポイント

僕の経験から、転職先を選ぶときに確認すべきポイントを3つにまとめた。

チェック1：DX予算の規模を聞く

面接や転職エージェント経由で、DXにどれくらいの予算がついているかを確認する。具体的な数字を聞けなくても、「数億円規模」か「数十億円規模」か「数百億円規模」かで全然違う。

予算が大きい＝人件費も高い。これはほぼ例外がない。

チェック2：外部採用の実績を確認する

「DX部門にどこから人が来ているか」を聞く。コンサル出身者やSaaS企業出身者が多ければ、市場価格で採用している証拠だ。逆に、社内異動ばかりなら、年収レンジは既存のままの可能性が高い。

チェック3：組織の位置づけを見る

経営直轄なのか、事業部の中にぶら下がっているのか。CEOやCDOが直接関わっているDX組織は、予算も裁量も大きい。事業部の下にある「デジタル推進グループ」は、どうしても既存事業の論理に縛られる。

この3つを確認するだけで、「DXと名がついただけのポジション」と「本当に年収が上がるDXポジション」を見分けられる。

DX予算が削減されたらどうなるか——大手小売グループの実例

ここで一つ、リアルな話をしておく。

僕がいた大手小売グループのDX本部は、経営陣の交代で方針が大きく変わった。DX予算が9割減になった。

何が起きたか。優秀な人から辞めていった。

DX人材の年収は市場価格で設定されている。つまり、予算が削られてやりがいのある仕事がなくなれば、彼らにはすぐ次の選択肢がある。転職市場で引く手あまただからだ。

僕もその流れの中で退職した。

この経験で学んだのは、DX人材の年収は「会社のDXへのコミットメント」に完全に連動しているということ。予算がつけば年収は上がる。予算が切られれば、人もいなくなる。

だから転職先を選ぶとき、「今の年収」だけでなく「この会社のDX投資は持続するか」も見たほうがいい。経営陣が変わったら方針が180度変わる会社は、リスクがある。

副業でさらに年収を上げる

DX人材の強みは、副業との相性がいいことだ。

僕は今、本業の1,200万円に加えて、副業で年間200万円を稼いでいる。

• ▸愛媛県のデジタルコーディネーター——年100万円。地方自治体のDX推進を支援する仕事
• ▸スポットコンサル——年100万円。生成AIやデジタルマーケの知見を企業に提供

どちらも、本業で培ったDXの実務経験がそのまま価値になっている。特別な準備はしていない。本業でやっていることを、別の場所でもう一度やっているだけだ。

DX人材として年収を上げたいなら、転職だけでなく副業も視野に入れてほしい。

最後に

正直に言う。僕はキャリアの途中で「お前は何もできない」と上司に言われた人間だ。自信を失って、嘘をついて会社を辞めた夜もある。

でも、DXという文脈の中で自分のスキルが求められる場所を選び続けた結果、年収は450万円から1,400万円になった。

大事なのはスキルを磨くことじゃない。自分のスキルに高い値段がつく場所を見つけることだ。

「DX人材」という言葉はバズワードに聞こえるかもしれない。でも、その看板がつく部署には、確実に他と違う給料テーブルが存在する。僕はそれを、自分の給与明細で確認してきた。

あなたが今持っているデジタルスキルは、きっと今いる場所では「普通」に見えている。でもそれは、今の環境がそう見せているだけかもしれない。